看護師の仕事内容を知ろう

看護師の役職

会社には役職というものがあります。
一般的な会社では社長、専務、部長、課長・・などといった肩書きです。

看護の役職も病院やクリニックではあります。
看護師として働く場合、どのような役職があり、どんな仕事や責任があるかを知ることは重要です。
一般的な看護師の役職を、ぜひ知っておきましょう。

・総看護師長
病院やクリニックなどの場合、この総看護師長が現場のトップという位置づけです。
総師長、総婦長などと呼ばれるのが一般的です。
一般的な会社でいうところの部長クラスにあたりますので、経験年数や保持資格など高い看護レベルを持った方がこの職に就いています。
看護師の人事、採用を行なったり、看護の方針や計画を立てたりはもちろん、新人看護師の指導や求人募集などの業務の責任者という側面もあります。
特に病院では、院長がいて病院の運営を事務部長他に診療部長がいて、院長の補佐をしています。
総看護師長の立場というのは現場のトップという事から発言力や影響力も高く、院長同様にその責任も重いものといえます。

・看護師長
看護師長は婦長、師長などと呼ばれ、各部署のリーダー的存在です。
病院ごとには各病棟に（小児科病棟、内科病棟、外科病棟・・）看護師長が1人はいるのが一般的です。その病棟を管理運営する立場であり、月に数回各病棟の師長あ集まり定例会議などで情報交換などを行っています。
病棟の責任者として患者のケアはもちろん、家族や面会者への対応の責任もありかなり神経を使う立場といえます。 また新人教育や若い人の教育、実習生の受け入れまで、隅々まで目を配らなければなりません。

・看護主任
看護師として10年程度のキャリアを持った人が主に就ける役職です。
看護師長を補佐しながら業務を行い、職場の運営をまとめていきます。 スタッフの間での意見をきいたり、病院の方針を伝えたり、現場の問題点を上司に伝えたりと人の橋渡し的役割もあり、活躍の場は多岐にわたります。
主任になると役職手当というものがつき、給料面でもキャリアアップする段階です。

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訪問看護の利用料金

居宅で療養している人が、かかりつけの医師の指示に基づいて訪問看護ステーションの訪問看護師から療養上の世話や必要な診療の補助を受けた場合、その費用が、訪問看護療養費として現物給付されます。

訪問看護療養費の額は、厚生労働大臣が定める基準にしたがって算出した額から、患者が負担する基本利用料を控除した額です。
訪問看護の基本利用料は、被保険者、被扶養者ともに3割となっています。
なお、訪問看護療養費の基本利用料は、高額療養費の対象となります。

利用する公的保険の種類によって基本利用料の割合が異なります。
■介護保険で訪問看護を利用する場合
・基本利用料
毎回、他の居宅サービスと同様に費用の1割を負担
・その他の負担
支払限度額を超えるサービス（訪問看護回数増など）、保険給付対象外サービスは全額自費負担

■後期高齢者医療制度（長寿医療制度）で訪問看護を利用する場合
・基本利用料
75歳以上の方は費用の1割
現役並み所得者の方は費用の3割を負担
・その他の負担
一定時間を超えるサービス、休日や時間外のサービスは差額を負担
交通費、おむつ代、死後の処置は実費を負担

■健康保険・国民健康保険で訪問看護を利用する場合
・基本利用料
70歳以上の方は、原則として費用の1割（現役並み所得者の方は費用の3割）を負担
70歳未満の方は、原則として費用の3割（義務教育就学前の方は費用の2割）を負担
・その他の負担
一定時間を超えるサービス、休日や時間外のサービスは差額を負担
交通費、おむつ代、死後の処置は実費を負担

訪問看護療養費は、保険者が被保険者に代わって、指定訪問看護事業者にその費用を直接支払うこととなっており、患者は、直接基本利用料を支払うことになります。
指定訪問看護事業者は、基本利用料とその他の料金について区別して記載した領収書を発行することになっています。

訪問看護を行っているところは？

訪問看護を提供する機関には、次のような所があります。

■訪問看護ステーション
　全国におよそ5924ヵ所（2006年4月1日現在）の訪問看護ステーションがあります。最近は駅や街角などでも、訪問看護ステーションの看板を多く見かけるようになり、利用しやすくなっています。
　在宅で療養される皆様に、質の高い訪問看護サービスを提供するため、訪問看護師自身が運営するサービス機関です。
各種保険（医療保険、介護保険、公費負担医療など）が使えるので、費用負担が少なくてすみます。
　看護師・保健師・助産師の他、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士等がスタッフとして所属しています。

また保健所・市役所・区役所などでも、情報を得ることができます。
ご利用者のかかりつけ医の所属機関を問わないため、公共的意義の高いサービスとなっています。
■医療機関（病院・診療所）
　多くの病院や診療所が、「訪問看護部門」を設け、在宅で療養が必要な状態で退院された方々や、病院・診療所に通院したり、往診を受けている方に訪問看護を提供します。
　現在のかかりつけの病院・診療所でも、訪問看護をしているのではないでしょうか。またその病院・診療所で行っていなくても、最寄りの訪問看護機関を紹介してもらえるはずです。
■自費の訪問看護サービス
　民間の企業などが行う訪問看護サービスです。訪問看護ステーションや病院・診療所からの訪問看護と同様、プロの訪問看護が受けられます。
　料金の体系等が 、他機関の訪問看護とは異なり、利用者との契約で行われるサービスです。
　その分、特殊なケアやオリジナルに富んだメニューが用意されています。
近所の看板やタウンページ（家政婦・看護婦紹介所のカテゴリーに大部分掲載）などで見つけることができます。

訪問看護に訪れる医療従事者

訪問看護師は、名前の通り看護師資格を有する職業ですが、病院などに勤務するのではなく、訪問看護ステーションなどに勤務します。

通常の看護師資格があれば業務を行えますが、就職後に職場によっては一定の研修を受ける事になります。

日本は高齢化に伴い、患者の自宅に訪問する訪問看護の必需性が高くなり、病院外での継続看護の一環として、看護師を患者の自宅へ派遣する様々な訪問介護サービスが、大きく伸びているのです。

仕事としては、病院での看護師の仕事をそのまま移動させた内容となり、かかりつけの医師の指示の下で医療を実施し、観察や助言から具体的な支援までを行います。

また患者家族とのコミュニケーションも行い、相談を受けて環境整備など具体的な支援も行います。

訪問看護に訪れるのは、看護師はもちろんのこと、助産師や保健師が訪問することがあります。
訪問看護で行われるのは、病気に対する処置のみでなく、在宅療養上の指導や家族ら（介護者）の相談・助言などもサービスに含まれているため、保健師たちの力が必要となります。

また在宅でのリハビリ治療のために作業療法士や理学療法士、言語療法士などのリハビリ専門のプロたちが、身体状況と障害の重さによって訪問リハビリを行ってくれます。

住み慣れた住まいや地域から離れて治療することは、かえって精神面に影響を及ぼすことがあります。
訪問看護は赤ちゃんから高齢者まで全ての人が対象となるので、自宅での療養を希望する場合、医師に相談してみるとよいでしょう。
また、その人が要支援および要介護認定を受けた人であったのならば、もちろん訪問看護の対象となるので自己負担額を最小限に抑えられるよう、相談した上で利用されるのが良いと思われます。

訪問看護を利用できるのはどんな人？

訪問看護を利用できる人の条件は
• 年齢制限はありません
• 病気や障がいのある方
• リハビリテーションが必要な方
• 体に管が入っていたり、在宅酸素・中心静脈栄養・人工呼吸器装着など医療的なケアが必要な方
• 療養する上で介護や医療について相談したい方
などです。
病気や身体に障害を持っている人で、その人たちは医療保険と介護保険で利用することが出来ます。
医療保険により訪問看護の利用をできるのは在宅治療を必要とする人、年齢問わず全ての人が対象となります。
介護保険での訪問看護を利用できる人は、要支援または要介護認定者です。
また利用するには、どちらも担当医に相談し、指示書を書いてもらう必要があります。

■医療保険の場合
・お近くの訪問看護ステーションで相談を受け付けています。
訪問看護ステーションから、かかりつけの医師と連絡をとり指示を受け、訪問看護サービスを提供します。
・かかりつけの医師に相談しましょう。
適切な訪問看護ステーション、もしくは病院等の訪問看護機関に指示が出て、訪問看護サービスを提供します。

■介護保険の場合（市町村役場で、要支援・要介護認定を受けることが前提です）
・ケアマネジャーが相談を受け付けています。
介護保険の「要介護認定」を受け、要支援・要介護に認定された場合は、“ケアマネジャー”という専門家によるサービス計画を立て、様々なサービスをコーディネートします。
そのサービスにはもちろん、訪問看護も含まれます。
その時、ケアマネジャーに「週に○日、訪問看護をうけたい」「○○訪問看護ステーションから訪問看護をしてもらいたい」などの要望を伝えてください。ケアマネジャーは、お客様のご要望を最優先に考え、サービス計画を立案します。

■そのほか、
・在宅介護支援センターで相談
・市区町村役所の在宅福祉関連窓口で相談
・保健所・保健センターの保健婦に連絡
・病院の医療相談室に相談
・地域の社会福祉協議会に相談
・地域の民生委員に相談
・民間の訪問看護サービス会社に連絡

・・・などの方法で、訪問看護サービスの紹介をうけられます。

訪問看護とは

訪問看護とは、看護師や保健婦が患者宅や老人ホームなどで闘病、療養をしている人を訪れて、健康状態の観察、日常生活の介助、例えば入浴介助、排泄介助または栄養指導、リハビリテーション、ターミナルケアなどをすることをいいます。
また、これらの医療が安全に行われるよう、患者や家族への指導や説明したり、患家にある医療機器、医材、薬剤の管理を行うこともあります。

特記すべき病院と在宅における看護の違いとしては、
・訪問時にトラブルが発生しても相談できる人が近くにがいないこと
・訪問時間が限定されること
・看護職員、介護職員などの人的資源（マンパワー）が乏しいこと
・治療機器、薬剤や看護用品といった物的資源が乏しいこと
などが特徴としてあげられ、訪問看護師には医学の総合的な知識、主治医、ケアマネージャーなどの他職種との調整能力、患者家族とのコミュニケーション能力、入浴介助やリハビリテーションなどの看護技術と転倒やかぜ予防などの病気予測力や指導力、緊急時の現場での判断力などより高い専門性が求められます。

訪問看護は、介護保険法や健康保険法に基づいて訪問看護ステーションや病院・診療所などの医療機関から、看護師・保健師など看護職が訪問する形態が一般的ですが、地域保健法に基づく保健所の保健指導や、老人保健法に基づく保健センターからの訪問指導を訪問看護に含むという考え方もあります。
更に、こうした公的な制度に基づかず、患者の全額自己負担により、患者の要望に対して、より柔軟に対応する訪問看護を提供する組織・企業もあります。

通常、訪問看護は訪問看護指示書の交付という形で医師の指示を受けて開始され、その後も医師や他の職種との連携をとってすすめられます。
こうした看護職の訪問だけでなく、健康保険法では精神科を標榜する保険医療機関からの作業療法士、精神保健福祉士、介護保険法では訪問看護ステーションに勤務する理学療法士、作業療法士の訪問も訪問看護の一形態として位置づけられています。

看護師の役職～主任～

看護主任は、看護師として10年程度のキャリアを持った人が主に就ける役職です。
看護師長を補佐しながら業務を行い、職場の運営をまとめていきます。

看護単位での管理も必要となり、通常の看護業務をしながら看護師長のサポートもしていく役割がメインとなっていきます。

例えば、従業員への支援活動、看護学生・研修生などの看護スタッフと一緒に学習看護研究をすることもあります。また、看護スタッフのお手本となる立場でもあるので、自分の能力を高めていく努力も必要です。

スタッフの間での意見をきいたり、病院の方針を伝えたり、現場の問題点を上司に伝えたりと人の橋渡し的役割もあり、活躍の場は多岐にわたります。
主任になると役職手当というものがつき、給料面でもキャリアアップする段階です。

◆看護主任に必要なスキル・能力
・看護単位の運営状況の把握した上でスタッフに認識させられる。
・看護案の示す方針、目的・目標をスタッフに周知させて目標達成させる
・看護資源の有効活用を推進して看護単位の運営を行うことができる
・創造的に看護を実施して、スタッフの模範となり、評価・改善を図れる
・社会資源を活用しながら自ら継続看護の行い、スタッフを指導できる
・自己啓発を推進できる職場づくりに貢献できる
・看護における倫理網領を実践していける
・自身も研究を怠らず、スタッフをサポートして、看護研究の推進していける。
・スタッフの教育指導を行ない、事故防止に努めることができる。
・万が一の事故発生時に正しい対処を行える。
・病院・医療施設の使命役割・活動を実践していける

病棟であれば、病棟内の環境の管理、備品の管理、入退院の管理を行います。
（例えば隣の患者との関係がうまくいかないとか、イビキがうるさい時に部屋変えの相談にも乗ってくれるのはこの人です）
勤務スケジュールを組んだり、それぞれのスタッフのメンタル面でのフォローもします。
看護師やスタッフの勤務評定（ボーナス査定）も任せられます。

看護師の役職～看護師長～

看護師長の役割として大事な事には、看護サービスを提供する責任者としての責務をまっとうするために、担当看護単位における運営方針を決める必要があります。

看護師長の仕事としては、例えばスタッフに対して必要な事項を的確に伝えることで、理解してもらい、協力体制を整えることがなどが挙げられます。その他、重要な事柄を上層部に報連相を遂行するために、現場スタッフからの意見に身長に耳を傾ける必要があります。

◆看護師長に必要なスキル・能力
・中間管理者の立場から病院経営に積極的に提案してしていける
・看護方針に従い看護単位での方針、目的・目標を明確にし目標達成を遂行できる
・看護を効率運用できるように、組織体制をしっかりと作り上げられる
・良質な看護サービスを持続的に提供して、改善・評価を得ることができる
・看護倫理において、看護を遂行していく際に倫理水準の向上をはかれる
・スタッフ職員の能力開発をサポートし、人材育成をはかれる
・専門職としてしっかり考えながら、看護をしていける職場環境・風土作りをはかれる
・地域社会と連携しながら、持続的に看護サービスを提供するために社会と連携
・看護スタッフの健康管理をサポートできる
・危機管理を遂行できる
・看護研究の推進とサポートがはかれる
・病院の使命と役割を理解して推進していける

看護師長の給料はどのようになっているのでしょうか？
勤務先によっても変わってきますが、平均としては月収422,439円です。もちろん通常の看護師よりも高い月収ですが、場合によっては夜勤が少なくなるため、看護師のときと月収が変わらないといった例もあるようです。
また、平均年齢は46.6歳となっており、総看護師長ほどではないにしても、やはりある程度のキャリアや経験が必要となる役職です。

看護師の役職～総看護師長～

総看護師長というのは現場のトップです。
では、その役割とは一体どういうものになるのでしょうか？

病院やクリニックなどの場合、総看護師長が現場のトップという位置づけです。総師長、総婦長などと呼ばれます。一般的な会社でたとえると部長クラスです。
経験年数や保持資格など高い看護レベルを持った方がこの職に就きます。

看護師の人事
担当看護単位の運営方針の決定
各種計画立案
看護サービスの提供責任者として業務を行う
新人看護師の指導や求人募集
といったさまざまな業務の責任者です。

特に病院では、院長がいて病院の運営を事務部長他に診療部長がいて、院長の補佐をしています。現場のトップという事から発言力や影響力も高く、院長同様にその責任も重いものです。

総看護師長は、給与が高い分、担う役割や責任も大きくなりますが、実際に求められる仕事内容やスキルは病院・クリニックによってばらつきがあり、統一された情報がないのが現状です。

患者さんに適切な療養環境を提供することはもちろん、療養生活を見据えた看護を絶えずすることを特に総看護師長には求められることになります。　

総看護師長の平均年齢は、55.2歳となっています。月給平均は519,354円です。総看護師長になるのは、その病院等の勤め先によって条件は変わってきますが、現場の看護師のトップに立つ役職である以上、高い能力や十分なキャリア、大人数をまとめ上げるだけの人格や人望を必要とします。
月給は確かに比較的高額にはなりますが、それだけ責任も、求められる能力も高い立場にあることは間違いないでしょう。そのため、総看護師長に就いている方の平均年齢が高くなっているのだと思われます。

全国的には2,290人の方が、この総看護師長という立場で働いておられます。

看護師の役職・階級

看護師には

すべての看護師をまとめる「総看護師長」
各科や病棟をまとめる「看護師長」
看護師長を補佐する「主任」

といった３つの役職があります。

病院を企業に例えると、
総看護師長とは、看護師部門の部長
看護師長とは、各病棟や科を統括する課長
主任とは看護師長を補佐し、役職にない看護師を直接管理する係長
といった感じでしょうか。
企業と同じく、主任以上の役職には、役職手当も出ます。

総看護婦長は、「総師長」「総婦長」と一般的に呼ばれています。
看護師のトップの地位ですので、経験と保持している資格が最も高いレベルにあり、人をまとめ動かす能力のある看護師がつくこととなります。
病院には欠かせない看護師の総取りまとめですので、看護師にとっては院長に次ぐ力のある地位といえます。

看護師長は、「師長」と一般的に呼ばれ、いわゆる中間管理職。
各病棟ごとに一人いるケースが多いです。
担当病棟で働く看護師の職場での業務面での責任を負い、また、新人や実習生の受け入れなど、業務現場での監督を行っています。
看護師長には、看護師としての経験のほかに、多くの看護師を監督し、まとめができる能力、病院の方針を理解し実践する能力、危機管理の能力などが求められます。

主任は看護師として１０年程度のキャリアを持つ看護師がつく役職です。
看護師長の補佐的な役割とともに、病院の方針や意向を現場に徹底させることや、現場で働く看護師の意見を上司に伝えることなど、上司との橋渡し的な役割を担っています。
主任は、看護師たちとともに働き、模範的な存在となることを求められています。

このような組織をまとめるリーダーがあって、初めて看護師はスムーズに、集中して医療行為を行うことができるのです。
准看護師は役職につくことは難しいので、看護師としてのキャリアを積むことを目指すのであれば、やはり正看護師になることが必要です。
また、常に高い意識をもって、仕事に当たり、学び続けることが大切です。

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